トレジャーリサーチで訴訟トラブルの可能性?返金関係のお話

今副業で高い評価と人気を誇っているトレジャーリサーチですが、一時期訴訟が起こる可能性があったようです。

なぜトレジャーリサーチが訴訟されそうになっているのか、それは返金保証制度に関する問題です。

トレジャーリサーチを実際に実践している方は体感していると思いますが、トレジャーリサーチは確かに稼げるノウハウです。

一方で向き不向きを考慮してカリキュラムを変えるなどの努力はしているものの、やはり合わない人というのは出て来てしまっているようです。

その際に、少し稼げたけどもうトレジャーリサーチを続けたくないという返金保証の対象外になってしまった方が返金を求めて、トラブルになる可能性があったというわけです。

そこで今回は情報商材の返金と訴訟についてお話したいと思います。

情報商材と返金訴訟

情報商材と返金訴訟は悲しいことではありますが、切っても切れない関係になっています。

過去に某秒速で1億円を稼ぐ男がプロダクトローンチという手法を日本で流行らせた所為で、詐欺商材に引っかかった被害者が多く出てしまいました。

その際に起きたのが、巻き上げられたお金を回収するための返金訴訟です。

今では消費者庁が目を光らせているので詐欺商材が大きく表に出ることも少なくなりましたが、詐欺商材にお金を払ってしまう人が減ったわけではありません。

過去のイメージがある所為か、この情報商材の返金=訴訟という図は今でもしっかりと残っています。

実はこのイメージが今、返金して欲しいという方々に損をさせる原因になっているのを知っていましたか?

時代は訴訟ではなく直接交渉

返金訴訟を起こすと損をするというのはどういうことなのでしょうか?

昔は運営側も断固として返金することをしませんでした。なので返金をするには訴訟を起こし、詐欺だという証拠を集める必要がありました。

しかし、今では周囲に情報商材に対する知識や厳しい目があり、運営側も訴訟を起こされるとコストがかかるということを理解している為、直接交渉を繰り返せば返金に応じてくれる可能性が高いです。

また弁護士に頼んだ場合は、弁護士費用が発生してしまいます。さらに弁護士を挟んだからと言って全額が返ってくることは、ほぼありません。

返金額は多くて70%くらいと言われています。さらに返金側に支払い能力がなければ返金すら行われません。訴訟を起こすのがどれだけリスクのある選択かご理解いただけるかと思います。

その点、直接交渉は自ら返金交渉をするというデメリットはあるものの、弁護士を挟まないため余計な費用を支払うことなく返金してもらえる可能性があります。

その結果、弁護士を挟んで訴訟を起こした人よりも、直接交渉して返金して貰った人の方が最終的に手元に残って金額が多かったという人は多くいます。

ですので、詐欺商材への訴訟は最後の手段と考えましょう。

トレジャーリサーチは安心

最初にトレジャーリサーチに返金トラブルの可能性と書きましたが、現状、訴訟が起こるようなトラブルが起きているわけではありません。

前回の記事でもご紹介しました通り、トレジャーリサーチは返金を希望する返金保証対象外の利用者に個別で対応しています。

ですのでトレジャーリサーチがどうしても合わないという人は一度サポートに返金応対をしてもらえるか問い合わせて見ると良いでしょう。

今回は過去に詐欺商材に引っかかった私の経験を活かしつつ、情報商材の返金と訴訟についてお話しました。

今まで詐欺商材に引っかかってようやくトレジャーリサーチでお金が稼げるようになったという人も、もし泣き寝入りしているのであれば一度過去の商材の販売元に問い合わせて見てはどうでしょうか?

トレジャーリサーチでトラブルが起こっているわけではないので、早とちりしないでくださいね。